ですから投資信託の選び方は、銀行に預金するのと違い、慎重にならなければなりません。

選び方について簡単に説明しましょう。投資信託は投資の対象としては株や債権、通貨などがあります。また、それが日本、特定の国、複数の国を対象としているものもあります。また、株価、債券価格、為替など、何が値動きに影響しているかを知る必要があります。このような基本的な部分をしることはもちろんですが、自分の大事なお金を預けるわけですからさらに慎重な下調べが必要です。

投資信託には目論見書や運用報告書といった資料がファンド（投資信託）ごとに用意されているので、これをよく読み、選び方の参考にして下さい。読むポイントとしては、投資対象があまり片寄ったもの、ファンドマネージャーがよく変わるもの、長期実績が低いもの、運用先をころころ変えるものなどは注意が必要です。投資信託にはさらに様々な要素が絡むので、自分なりに選び方を研究する必要があるかもしれません。

選び方といっても一個人が投資を託す相手を評価することはほぼ不可能です。

そこで投資信託（ファンド）評価を提供する専門の情報サービス企業が必要になります。

日本で、投資信託評価機関の協会である投信協会に登録されている評価機関は、モーニングスター、スタンダード&プアーズ・アイフィス、野村総合研究所、大和総研、などの17社です。

投資信託の評価機関は各投資信託（ファンド）を印数などで評価したものをだしています。これは各投資信託（ファンド）の過去の実績やファンドマネージャーの経歴などを元に導きだされた評価で、初心者が使える選び方のガイドとしては一番簡単に利用できます。

アパートを買って家賃収入を得るとか、値上がりしそうな土地を買って、値が上がったところで売却するとか、そんなところではないでしょうか。

しかしアパートには空き部屋や管理の問題がありますし、土地売買では、最近ようやく下げ止まったとはいわれていますが、今の日本に素人が値上がりしそうな土地を見つけてくるのは不可能に近いと思います。

また、不動産に投資しようと思えば、何千万というまとまったお金が必要です。

だから一般の人が不動産に投資してお金を増やそうと思うことはほとんどないのが現状ではないでしょうか。

しかし、ちょっとまって下さい。そんな一般人でもできる不動産への投資の方法が実はあるのです。

不動産投資信託は一口数十万円程度という安い小口価格で販売されていて誰でも買うことができます。何千万という資金は用意できなくても、数十万なら可能だという人は多いはず。

不動産投資信託は不動産投資にかかわるリスクをなるべく減らして、リターンを得られる数少ない方法です。不動産投資信託は証券会社を通じて株式市場から購入できますので、あなたの投資のひとつの選択先として考えてみてはどうでしょうか。

不動産投資のプロへお金を託すことにかけてみるのも面白いかも知れません。

不動産投資信託はアメリカでは1960年にはじまり、Real　Estate　Investment　Trust、略してREIT（リート）と呼ばれています。これにならって、日本でも不動産投資のことをREITということが多いようです。

不動産投資信託には会社型と契約型があり、現在では、投資法人が投資口を発行して投資家から資金を調達する会社型が主流になっています。

不動産投資信託は小口化されていて、一口数十万円程度という安い価格で、証券会社を通じて株式市場から買うことができます。

投資ですからもちろんマイナスになることもありますが、実際の不動産投資に比べると、複数の不動産物件に投資し、投資物件の管理を不動産のプロに任せられるため、投資リスクコントロールという点で不動産投資信託はメリットがあります。

郵便局で買える投資信託もスタート時に比べ種類が増えています。投資先が日本だけでなく海外のものもあり、投資の方法も株式、債権、不動産投資と幅が広がっています。

郵便局で購入できる投資信託とはいっても実際に運用をおこなっているのはファンド発行している会社ですから、「郵便局が運用しているんだから元本割れはないよね」などと勘違いする人もいるかもしれませんが、そこは注意しなければいけません。

郵便局が売っているのだから安心という先入観はとりあえず捨てましょう。実際に郵便局がやっていることは、ファンドの販売を取り次いでいるだけなのですから。

投資信託を買う場合、窓口が郵便局にせよ、銀行にせよ、証券会社にせよ、投資を託すという商品は元本割れもあるというリスクを承知の上で、商品をよく調べて買いましょう。

投資信託には投資者保護基金という投資信託の購入者を守る制度がありますが、郵便局から買った場合、この制度は適用されないので、これも注意が必要です。

証券会社が主だった投資信託の販売窓口も、銀行や郵便局と広がっています。

郵便局のようにもともと元本保証の手堅い安全な金融商品しか扱っていないところが、投資信託の販売をはじめたことは、今まで手持ちのお金を増やすといっても、せいぜい定期の預貯金ぐらいしか考えていなかった人たちにも投資信託を身近なものにしたように思います。

投資信託は自分が直接、株式購入等の投資をするわけではなく、投資のプロにお金を託して運用してもらう金融商品です。自分で株を買ったりするのはちょっとという人でも、お金を投資する事が可能になるのです。

ただ、あくまで預貯金とは違い、投資信託は元本を保証するものではありません。いくら投資のプロが運用するとはいってもマイナスになることだってあります。郵便局が売っているから大丈夫だというようなイメージだけで投資信託を買うことはあまりおすすめはできません。

郵便局（郵政公社）のサイトには扱っているファンドのラインナップと説明があります。投資信託を買おうと思うのであれば、購入しようと思うファンドのことをじっくり調べてから買うようにしましょう。

キャピタルゲインは、基本的には資産を売ることで得られる収益ですから、売ったときはたしかに差額を得ることができますが、その差額以上に利益が増えることはありません。ですから、その点だけを見れば、キャピタルゲインは、価格の変動を観察するという点を除けば「小売」とあまり違いはありません。

ところで、キャピタルゲインと対になる言葉に「インカムゲイン」というものがあります。これは利子や株の配当金など、資産を保有することによって得られる利益ですが、キャピタルゲインはこのインカムゲインと組み合わせることによってより生きてきます。

キャピタルゲインの利益を生かすためには、このような効率的な資産運用が不可欠と言えるでしょう。

キャピタルゲインはインカムゲインと対になっている言葉です。ちなみにインカムゲインは、資産を保有することによって得られる利益（家賃収入・預貯金の利息・株主が得られる配当金・投資信託の収益分配金など）のことを指します。

キャピタルゲインとインカムゲインの合計を「トータルリターン」といいます。キャピタルゲインは、一つの資産だけでは、売ったらそのとき得た現金だけで終わってしまいますが、複数の資産をうまく組み合わせて運用することにより、効率的にトータルリターンを得ることができるのです。

インカムゲインのわかりやすい例としては、

・銀行預金や利付債券の利息
・投資信託の収益分配金
・不動産投資の場合は家賃収入
・株式投資の場合は株主が企業から受け取る配当金

といったものがあります。

逆に、値上がりした資産を売却して得る利益はキャピタルゲインと云います。

資産を売ったり自分で労働したりして現金を得ることは、多くの人がしていることですが、その現金収入は継続的・安定的ではありません。しかし、インカムゲインの場合は、うまく資産運用すれば、場合によっては一生遊んで暮らせますので、特に老後の生活に不安を抱いているような方は、インカムゲインを得ることを考慮するのも良いのではないでしょうか。

ちなみに、インカムゲインに対し、値上がりした資産を売却して得た利益をキャピタルゲイン（譲渡益）といいます。

インカムゲインとキャピタルゲインは、それぞれ別の体系で税金が取られることになっています。また、インカムゲインとキャピタルゲインをあわせた収益を「トータルリターン」と呼びます。

つまり、資産はうまく運用すれば、インカムゲインとキャピタルゲインの双方の利益を手にすることができるのです。

インサイダーの代表例としては、上場会社の役職員や大株主といったような、株価に重要な影響を与えるような事実を知る者や、そういう人から情報提供を受けることができるような立場の者が挙げられます。

こうした「インサイダー」が、その重要事実をもとに特定有価証券などの売買を行いたいと考えるのは、ごく自然なことかもしれません。

しかし、インサイダー取引は、証券市場の信頼を損なう不公正取引。よって「証券取引法」によって規制されています。

インサイダー取引は、このような性質から、「不公正取引」として規制されています。とはいえ、「××インサイダー取引事件」なんていうのが後を絶たないわけなのですが。

インサイダー取引の具体的な規制策としては、「証券取引法」があります。「証券取引法」においては、主に会社の内部事情に通じるような立場の者を対象に、インサイダー取引を阻止するために、さまざまな規制を設けています。

アービトラージの代表的なものには、株式市場における先物価格と現物価格の価格差を利用した取引が挙げられます。

アービトラージの成立の是非を判断するためには、まず先物の価格と現物の価格の比較が必要になります。そして、算定された先物理論価格と実際の先物価格の間に乖離が生じている場合に、アービトラージが成立するのです。

アービトラージにおいては、先物理論価格が実際の先物価格を上回っていれば「割安」、下回っていれば「割高」と判断されます。そして先物が割安状態にある場合、アービトラージによって先物価格は上昇します。この価格調整は、アービトラージによって利益を上げられない状態、つまり適正な価格になるまで続くことになります。

アービトラージとは、割安な資産を購入すると同時に、割高な資産の売却を行って、リスクなしで差益を得ることができる取引です。

アービトラージは、どんな商品においても成立します、というのは、実際の市場では価格形成が非効率なため、理論的な商品価格が成立せずに、しばしば価格が「割高」「割安」となる現象が起こり得ます。そこで、将来において価格関係が正常化することを見込んで、割安な商品を購入し、割高な商品を売却する。その後、両者の価格関係が正常化した段階で、反対売買で清算することにより、差益を得るということなのです。

よって、アービトラージは、分断された市場間において、商品の価格差が生じてさえいれば、どのような商品でも成立可能というわけなのです。

投資家は、以前では一部の人しか知り得なかった情報を、いままでより簡単に手に入れて投資判断を行うことができるようになりました。また、いろいろな人と株式投資の情報を交換することを容易にしてくれました。

ネットトレードは、インターネットを利用するので、24時間、時間に縛られず、自分の都合のいいときに証券取引ができるようにもなりました。

ネットトレードのメリットは計り知れないものがあり、インターネットが証券取引の分野で利用される頻度はますます増加するものと予想されます。